オンラインビジネス化するメリットと向いている業種
やっぱり取り組んだほうがいいでしょうか？
自分のビジネスでもできるのかな？
新型ウイルスの長期化によって、多くの業界でビジネスのオンライン化が進んでいますね。
当初は過ぎ去るのをじっと待っていた人たちも、長引きそうだとわかった時点で、オンラインビジネス化を進め始めました。
ようやく腰を上げた人たちに比べて、ここで「いち早く乗り出した人たち」が有利になっていますね。
この記事ではビジネスをオンライン化することについてのメリットや、対応のしかたについてお伝えします。
- なぜビジネスのオンライン化をオススメするのか？
- オンラインビジネス化に向いたビジネスと向かないビジネス
- オンライン化に向かないビジネスをオンラインビジネス化するには？
自治体（県や市）、商工会議所などの経営相談員やセミナー講師の委託も受けていますので、あるていど安心していただけるかと思います。
このページの内容
なぜビジネスのオンライン化をオススメするのか？
まず、ビジネスのオンライン化を進めたほうがよい理由についてお伝えします。
これらの「オンラインビジネス化のメリット」は、たとえ「新型ウイルス騒ぎ」がなかったとしても、有効です。
なお、この記事で「オンラインビジネス」という場合、サービスの提供までをすべてオンライン上のみで完了できるビジネスのことを指します。
商品開発コスト削減
オンラインビジネスで提供される商品とは、オンラインで提供が完結する商品、すなわちオンラインサービスのことです。
「オンラインサービス」は、物品が移動する「小売」だとか、モノを作ってお届けする「製造」とちがって、商品（サービス）をすばやく作ることができるという点が特徴です。
たとえば、あなたが「プラモデル大好き」だとしたら、多くの人は「プラモデル屋さん」で起業しようと発想します。
だけど、「プラモデル入門者が集まる有料のオンラインサロン」のほうが、早くビジネスをスタートできます。
このとき、あなたの商品はプラモデルそのものではなく「プラモデル好きが集まるサロン」です。
オンラインサロンを有料で開設するためのサービスはすでに世の中にあるので、あなたはこのサービスを使って「プラモデル好きサロン」を作るだけです。
戸惑ったとしても、よほどのITオンチでない限り、半日あればサロン開設できます。
ゼロの状態から「プラモデルの販売をはじめる」のと「プラモデル好きが集まるサロンの会員を集める」のと、どちらが早く実践できるでしょうか？
圧倒的にサロンのほうですね。
オンライン商品は、発想から販売開始までの時間とコストを圧倒的に削減できるのです。
だけど、小売業や製造小売などにくらべれば、はるかに商品づくりが早く、安くできることは間違いありませんね。
時間効率アップ
これはもう言うまでもないでしょう。
ビジネスがすべてオンライン化すると、移動の手間や時間を大幅に節約することができます。
たとえばセミナーを遠地で開催する場合には、2時間のセミナーのために往復10時間以上の時間がかかることはザラにあります。
オンラインでのセミナーであれば、開始15分前までパジャマ姿で他の仕事をすることも可能なのです。
さきほどの「商品開発コスト」でもお伝えしたように「オンラインビジネスはすばやく立ち上げられる」ということはつまり「時間節約」になっていますね。
時間が節約できることによって、ビジネスを前に進めるスピード感が圧倒的にアップします。
柔軟な生活環境と事業環境への対応力
これは地味ではありますが、オンラインビジネスの価値のある特徴のひとつです。
オンラインビジネスは、介護や子育て、自分自身の健康上の問題、地方在住など、制約を抱えて起業する人に向いているのです。
ほとんどすべての人が、何らかの制約を背負っていると言っていいでしょう。
オンラインビジネスでは「完全在宅起業」が可能です。
介護しながら、子育てしながら、自らの健康管理をしながら、地方に住みながらでも、工夫次第で運営することができます。
商圏拡大
2016年の小規模企業白書（中小企業庁）によると、
という傾向があるそうです。
規模が小さなビジネスの場合、とうぜん各地域に支店や営業所を置くわけにはいきませんね。
全国を営業して回ることも、現実的ではありません。
個人事業や中小企業が全国を相手にビジネスをしようと思った場合、とうぜんインターネットの力を借りることになります。
オンラインビジネスは、立ち上げた直後から「全国を相手に」ビジネスをすることができます。
オンラインビジネス化に向く業種と向かない業種
たとえば「受付窓口をオンライン化する」といった程度であれば、ほぼどんな業種でもオンライン化は可能です。
ですが収益モデル（お金を生む仕組み）そのものをオンライン化しようとすると、そこには「オンラインビジネス化に向いたビジネスと、向かないビジネスがあります。
ここでは、それらについてまとめてみます。
オンラインビジネス化に向く業種
原則としてオンライン化に向く業種とは、デジタル化された商品を扱うビジネスです。
物品の配送が必要なく、人間的な接触も必要でないため、「完全オンライン化」が可能になります。
ノウハウ、教育
セミナー、講座などはオンラインで提供が可能ですね。動画や音声、テキストなどあらゆるものをデータで提供することが可能です。
相談、アドバイス
「対話」によって成り立つコンサルティング、アドバイス、カウンセリングなどは、原則としてリモートで提供が可能です。
データ納品
デザインやイラスト、プログラム、ゲーム、データなどは制作物や納品物そのものがデータであるため、すべてデータで納品が可能です。
オンラインビジネス化に向かない業種
一方で「物品」や「人と人がリアル対面で提供することが原則のサービス」はオンラインビジネス化が困難です。
物理的な提供
モノや人が物理的に移動することで価値を提供するビジネスです。
タクシー業や運送業など「人やモノが移動すること自体で価値を提供するビジネス」なので、原則としてオンラインビジネス化は不可能です。
物品販売であれば通販と言う形で対応できますが、原則として商品在庫や発送業務が必要になり、「小さくビジネスを始める」にはやや敷居が高くなることが多いです。
飲食業
飲食店の場合、食べ物や飲み物をデジタル化することはできませんので、「直接提供」が原則になります。
店内で提供するほか、保管が輸送がむずかしいものは通販も難しいため、直接渡す、届けると言った方法
施術
整体やマッサージなど「直接触れて提供するサービス」は、「触れてナンボ」のため、オンライン化ができませんね。
現場（修理、保全、警備）
水道の修理、工場設備のメンテナンス、警備員の派遣など「そこに人が行かないと提供できないサービス」のため、オンラインビジネス化は難しいですね。
オンラインビジネス化が難しいビジネスでもオンラインビジネス化するには
上記に挙げた「オンライン化に向いていないビジネス」でも、オンライン化する方法があります。
それは、「ノウハウ化すること／ノウハウ化できる部分だけでも切り出すこと」です。
たとえば「フレンチレストラン」の場合、原則としてオンライン商品化することは不可能です。
ですが「フレンチシェフが教える家庭でできる本格フレンチ講座」というようにノウハウ化すれば、これはオンライン化に向いたビジネスである「ノウハウ、教育事業」に転換させることが可能です。
- 日商〇万円都内タクシードライバーが教える「個人タクシー営業術」
- バリスタがおしえる「おうちでラテアート教室」
- セラピストによる「セルフケア講座」
- 警備保障会社による「店長さんが覚えておくべき店舗セキュリティ講座」
どんな分野の仕事にも「ノウハウ」や「伝えることができる技術や情報」はあるはずで、それを商品化できるかどうかがカギになります。
ただし、当然のことながらその分野であるていどの実績を上げていることが前提で
「駆け出しのデザイナーが教えるデザイン講座」では人が集まりそうにありませんね。
そんな場合には視点を変えて
「経済学科卒のボクでも30代でプロデザイナーになれた方法」
といったように、違う切り口、違うターゲット、違う商品を工夫していく必要があります。
まとめ：今のビジネスをオンライン化する場合のポイント
今からビジネスを立ち上げる人にとっては、ここまでにお伝えしたような点に注意してビジネスを作り上げれば、スピード感を持ってビジネスの構築が可能です。
もし「今のビジネス」を完全オンライン化したいのであれば、以下のようなポイントを押さえると、うまくいくはずです。
リモートで提供できる商品やサービスにする
データ納品できるもの（デザインやプログラム、設計図）、相談などの「対話」で価値を提供するサービス、教育事業など、デジタル化、通信化できるサービスをビジネスにする。
今のビジネスのノウハウ部分を切り出して商品化する
今のビジネスで活用している技術や知識などのノウハウを商品化する。
今のビジネスの中からいかにして「オンラインで提供できる商品を作り出すか」にかかっていますね。
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この記事を書いているワシは2021年2月現在、ほぼ100%オンラインビジネス化しています。
2020年3月の「感染症による緊急事態宣言」以降、全面的に仕事をオンライン化しました。
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